ベトナムの若者を「高度人材」に育成するVCIアカデミー [PR]

ベトナムの若者を「高度人材」に育成するVCIアカデミー

ハノイのVCIアカデミーは、2005年6月に「日本企業就職支援センター」としてオープンした人材育成機関です。ベトナムの若者が日本で活躍する「夢」を実現することを目指し、現地の一流大学の出身者に対し、日本で働くために日本語や「日本の社会」の在り方、ビジネスマナーとその「心構え」を教え、それぞれの個性を大事にしながら「高度人材」に育てています。日本の中小企業ではすでに約350人が正社員の技術者などとして活躍しています。

VCIアカデミーの阿部正行代表は仙台市出身。ハノイ在住が4半世紀になり、ベトナム政府要人と幅広い人脈を築いています。VCIアカデミーは、理工系トップの国立ハノイ工科大と業務提携を結び、阿部代表は有数の文科系の大学であるハノイ貿易大学の客員教授(2011~2014年)を務めていました。また、2015年に阿部代表が出版した「日本語学んでサムライになろう!」のベトナム語版は、ベトナムでは異例の1万部を超えるベストセラーとなりました。阿部代表は、現地で企業コンサルタントも行っており、「日越の懸け橋」としても活躍しています。

南部メコンデルタの農業都市であるカントー市には、農業人材育成のためのVCIアカデミー・カントー校を11月に開設する予定です。新たな農業技術の導入を目指すベトナムの企業家から相談を受ける中で、阿部代表が「メイド・バイ・ジャパニーズ」の農業プロジェクトを提案したのがきっかけです。

このプロジェクトは、ベトナムにおけるベトナム人による農業を日本の進んだ農業技術で支援する――というものです。このプロジェクトに対し、チュオン・タン・サン前国家主席がエールを送っています。前国家主席は、メコンデルタを東南アジアの農業拠点にしたいと考え、そのための「メイド・バイ・ジャパニーズ」のコンセプトを活用したいと言います。このプロジェクトに関しては、毎日新聞社の政策情報誌「毎日フォーラム」(2018年1月号)に紹介されました。

ご存知の通り日本は急テンポで人口減少が進んでいます。後継者が不足から事業を閉鎖せざるをえない中小企業も少なくありません。「にほんごぷらっと」の特集「増やせ『日本語人口』の「中小企業127万社が廃業の危機」という記事で、VCIアカデミー出身の高度人材を日本の中小企業経営者の後継ぎにできないか、と提案しています。

http://www.nihongoplat.org/

日本経済新聞の2018年8月21日朝刊の「迫る大廃業時代」の連載では、VCIアカデミーの阿部代表の高度人材育成の取り組みが紹介されました。阿部代表はこの中で「中小企業の経営を外国人社長に任せる時代がやってくる」と話しています。

政府は外国人労働者の受け入れを大幅に拡大する方針です。これからは、労働現場では新たに様々な外国籍の若者が働くようになるはずです。そのリーダーとなるのも外国人という時代もくるでしょう。優秀な就労外国人の育成はどうあるべきか。VCIアカデミーの高度人材育成の取り組みに大きなが注目が集まるでしょう。

VCIアカデミー NPO法人VCI人材戦略研究所
代表理事 阿部 正行 abevci@icloud.com
+Hanoi Dong Da Dist.,
3F 9 Hoang  Cau Str.,
+Tel: +84-4-8585-5990
+Mobile 093-8452-831 (VN) +Mobile 090-1767-7063 (JPN)
+website  http://www.vciacademy.org(日本語)

+ブログblog「阿部正行のベトナム私信」

http://vciat.blogspot.com/ 

https://www.facebook.com/masayuki.abe.7315
http://www.facebook.com/Samuraivietnambook

 

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6月
12
12:00 AM 留学生対象の日本語教師初任者研修... @ オンライン(ZOOM)
留学生対象の日本語教師初任者研修... @ オンライン(ZOOM)
6月 12 2024 @ 12:00 AM – 1月 31 2025 @ 12:00 AM
日振協による文部科学省委託の初任研修が今年も始まります。 告示校で10年程度専任で経験されている方対象です。 OJTで実際の運営に関わりながら研修運営を肌で学んでいただけます。 研修詳細は協会ホームページより、チラシと募集案内をダウンロードしてご確認ください。   「日振協 留学生対象の日本語教師初任者研修」は「オンライン映像講義」「(オンライン)集合研修」「自己研修(自律的学習)」の三位一体の編成により、①自律的・持続的な成長力 ②対話力 ③専門性という3つの資質・能力の育成を目指すもので、忙しい仕事の合間を縫って学べるよう、また地方の教育機関に所属している受講生への負担を減らすため、e-Learningを利用した研修となっています。 2020年度から、この初任者研修と並行して、「育成研修」を併せて実施しています。「育成研修」は初任者研修のサポートを行いながら研修の企画や実施方法を学び、将来全国各地で初任者研修の実施担当者として活躍していただく人材を育成する研修です。具体的には以下のことを目指しています。 ①初任者教員の協働的かつ自律的な学びを支援し、21世紀に活躍できる日本語教師としての資質・能力及びICT活用能力の獲得へと導く ②研修委員に必要な経験と能力を身につける 研修は、フルオンライン(zoom使用)で実施いたします。学内で初任者の指導を任されている方、地方在住でなかなか研修機会に恵まれない方など全国各地からご参加いただきたく存じます。修了生は今後実施委員になっていただく可能性もございます。どうぞ奮ってご応募ください。 チラシ(PDF 裏表2頁/1枚)
6月
29
12:00 AM 留学生に対する日本語教師初任研修 @ オンライン
留学生に対する日本語教師初任研修 @ オンライン
6月 29 2024 @ 12:00 AM – 1月 31 2025 @ 12:00 AM
本研修のカリキュラムは文化審議会国語分科会の「日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)」に基づいており、初任者が体系的・計画的に日本語指導を行うための実践的能力として (1)自律的・持続的な成長力 (2)対話力 (3)専門性 の3つの資質・能力の養成を狙いとした90単位時間のプログラムです。忙しい仕事の合間を縫って学べるよう、また地方の日本語教育機関の新任の先生方への負担を減らすため、e-Learningを利用した研修となっています。 研修形態はフルオンラインです。昨年度同様、今後日本語教師にますます求められるであろうICT活用能力(オンライン授業やハイブリッド授業の実践等)に重点を置いた研修を行います。 つきましては、ぜひ多数の日本語教師初任者の方にご参加いただきたく下記のとおりご案内いたします。どうぞよろしくお願い申し上げます。 チラシ(PDF 表裏2頁/1枚)
11月
22
7:00 PM 教室内談話: 学習者間相互交流とL... @ オンライン(ZOOM)
教室内談話: 学習者間相互交流とL... @ オンライン(ZOOM)
11月 22 @ 7:00 PM – 12月 13 @ 8:30 PM
※この講座の内容は2022年実施分に準じます。 教室内談話: 学習者間相互交流とL2学習を考える 学習者同士が互いに話し合う活動は、近年の外国語(L2) 教室には不可欠です。また、学習者同士 が学習言語で対話する活動の意義やL2 習得における効果は、外国語教育において興味深いトピッ クの1 つです。本講義では第二言語習得理論を適宜参照しながら、外国語教室で行われる学習者同 士の対話の意義や先行研究で明らかになっている効能、より効果的な実践法や課題と展望について 考察を深めます。 【全4回】 日程: 第1回:2024年11月22日(金)19:00-20:30 第2回:2024年11月29日(金)19:00-20:30 第3回:2024年12月6日(金)19:00-20:30 第4回:2024年12月13日(金)19:00-20:30 内容: 第1回:「学習者同士のL2 対話」と第二言語習得理論 第2回:「学習者同士のL2 対話」と第二言語学習 第3回:「学習者同士のL2 対話」と教師 第4回:「学習者同士のL2 対話」とこれからのL2 指導 【受講料】9,000円(税込)※1講座のみお申込み:2,500 円(税込)
11月
30
1:00 PM ビジネス日本語研究会 第38回 研究... @ オンライン(ZOOM)
ビジネス日本語研究会 第38回 研究... @ オンライン(ZOOM)
11月 30 @ 1:00 PM – 5:00 PM
テーマ:ビジネス日本語における「チームワーク」を考える 現在、外国人材を取り巻く環境が大きく変わろうとしています。日本で働く外国人労働者の増加、人材育成と人材確保を目的とする育成就労制度の創設などにより、インクルーシブな職場づくりの重要性が増しています。そこで、第38回ビジネス日本語研究会では、「チームワーク」をテーマとします。経済産業省が提唱した「社会人基礎力」のひとつである「チームで働く力」を、インクルーシブな職場ではどのように考えるのか、日本企業で採用に関わる方々のお話も伺いながら、「チームワーク」について、様々な視点から考えます。当日は多くの方にご参加いただき、活発な議論、意見交換が行われることを期待しています。 また、併せて研究発表を実施いたします。

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